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RPAって何?5分でわかる基本の「き」

RPAとは、人間がパソコン上で行う定型的な作業を自動化するツールのことです。まさに「ソフトウェアによるロボット」や「デジタル従業員」ともいえるかもしれません。私たちが普段パソコンで行っているマウスのクリックやキーボードの入力といった操作を、自動で実行することができるツールがRPAです。
RPAってどんなもの?仕組みを徹底解説
例えば、毎日行うデータの入力作業、複数のシステムから情報を集めて作成するレポート、請求書の発行、定型的なメールの送信など、RPAは様々な業務を人間の代わりに行ってくれます。
RPAがどのようにして業務を自動化するのか、その基本的な仕組みを3つのステップで見ていきましょう。
記録
RPAを利用する際、最初に行うのが作業手順の記録です。これは、まるで誰かに仕事のやり方を教えるように、ひとつひとつの操作をRPAツールに記憶させていくイメージです。例えば、ウェブサイトからテキストをコピーして、Excelに貼り付けるという作業を自動化したい場合、まず人が実際にその作業手順をRPAツールに記録させます。多くのRPAツールでは、画面に表示されたメニューから実行したい動作を選んで、順番に並べていくことで、自動化の流れを作ります。 この記録機能があることで、ITの専門家でなくても、比較的簡単にRPAの設定ができるようになります。
実行
記録された作業手順は、RPAによって自動的に繰り返し実行されます。この実行スピードは人間が行うよりもはるかに速く、また、記録された通りに正確に作業を行うため、ミスも起こりにくいのが特徴です。さらに、この実行は、人が指示したタイミングで行うだけでなく、「毎朝9時に実行する」といったスケジュールを設定して自動的に行うことも可能です。
管理
RPAツールには、作成したロボットを管理し、その実行状況を監視するための機能が備わっています。例えば、いつ、どのロボットが、どのような作業を実行したのかという記録(ログ)を確認したり、エラーが発生した場合に通知を受け取ったりすることができます。これにより、RPAの導入後も、自動化された業務がきちんと機能しているかを確認し、必要に応じて改善を加えていくことができるのです。
RPAが得意なこと
RPAは、特定の種類の業務において、その能力を最大限に発揮します。
定型業務
RPAが最も得意とするのは、ルールが明確に定まっていて、手順が決まっている定型的な業務です。例えば、定期的に基幹システムからデータをダウンロードして特定の形式でレポートを作成したり、顧客からの注文データを入力システムに転記したりといった作業が該当します。このような業務は、手順さえきちんと定まっていれば、RPAによって効率的に自動化することが可能です。
大量処理
RPAは、人間が手作業で行うには時間と手間がかかるような、大量のデータ処理も得意としています。例えば、数千件の請求書を処理したり、大量の顧客データを更新したりといった作業も、RPAであれば間違うことなく正確に処理することができます。
24時間稼働
RPAの大きな強みのひとつが、24時間365日、休むことなく働き続けることができる点です。これにより、例えば夜間や休日など、人が働けない時間帯でもRPAに業務を任せることができ、業務の効率化やスピードアップに大きく貢献します。
人間が対応するとミスが起こりやすい単純作業でも、RPAなら正確かつ迅速にこなせるため、従業員をより付加価値の高い業務に振り向けることができるようになります。
RPAが苦手なこと
一方で、RPAが苦手とするのは、以下のような業務です。
非定型業務
RPAは、あらかじめ設定されたルールに従って動作する仕組みのため、都度の判断が求められる業務や、手順が一定でない非定型業務は対応が難しくなります。
例えば、顧客からの複雑な問い合わせへの対応や、状況に応じた臨機応変な判断が求められる業務などは、RPAだけでは対応しきれない場合があります。
例外処理
通常の手順から外れたイレギュラーなケースや、予期しないエラーが発生した際の対応も、RPAの苦手とする分野です。一部のRPAツールにはエラーハンドリング機能が備わっていますが、複雑で頻繁に例外処理が発生するような業務においては、人間による判断が不可欠となる場合が多いでしょう。
創造性を必要とする業務
RPAは、定められたルールに基づいて作業を自動化するツールであるため、新たなアイデアの創出や独自性が求められるような、創造的なことはできません。例えば、マーケティング戦略の立案や新製品のデザイン考案といった業務は、創造力や感性を活かす必要があり、人間の得意とする領域といえます。
これらの業務においては、やはり人間ならではの柔軟な判断力や創造性が重要な役割を果たします。RPAと人間の役割を適切に分担することが、業務効率化と質の向上の両立につながるでしょう。